人口構造研究部 室長
鎌田健司
KAMATA Kenji
更新日:2022年1月18日
研究分野
参加研究プロジェクト
- 「将来人口推計のための調査分析ならびにシステム開発事業:地域別将来推計」
- 「将来人口推計のための調査分析ならびにシステム開発事業:将来世帯推計」
- 「第8回世帯動態調査」
- 「基礎自治体へのGIS研修事業」
研究所外の活動
- 所属学会 日本人口学会,地理情報システム学会
- 所外研究プロジェクト
「長期的人口減少と大国際人口移動時代における将来人口・世帯推計の方法論的発展と応用に関する研究」(厚生労働科学研究費補助金事業)
主な業績
*最新の業績については、Researchmapを参照ください。
鎌田健司(2021)「自然災害と地域の出生力」, 井上孝・和田光平編著『自然災害と人口』, 原書房, pp.119-139
鎌田健司(2020)「諸外国の公的機関による地域推計」,西岡八郎, 江崎雄治, 小池司朗, 山内昌和編著『地域社会の将来人口 地域人口推計の基礎から応用まで』, 東京大学出版会, pp.207-230
YAMAUCHI, Masakazu, Shiro KOIKE and Kenji KAMATA(2016) "How accurate are Japan’s official subnational population projections? Comparative analysis of projections in Japan, English-speaking countries and the EU", Swanson, David edit,The Frontiers of Applied Demography, Springer, pp.305-328.
安藏伸治・鎌田健司(2015)「第2次安倍内閣の少子化対策」,高橋重郷・大淵寛編著『人口減少と少子化対策』,原書房 pp.233-264
鎌田健司(2015)「少子化対策の政策評価」,高橋重郷・大淵寛編著『人口減少と少子化対策』,原書房 pp.199-232
鎌田健司(2014)「高齢者の地理的分布」,井上孝・渡辺真知子編著『首都圏の高齢化』,原書房 pp.29-51
鎌田健司(2012)「NLSを用いた分析―米国における婚前妊娠出生とその後の経済状態―」,安藏伸治・小島宏編著『ミクロデータの計量人口学』,原書房 pp.153-175
鎌田健司(2012)「全国家族調査を用いた分析―婚前妊娠出生の社会経済的要因―」,安藏伸治・小島宏編著『ミクロデータの計量人口学』,原書房 pp.67-91
鎌田健司(2012)「若者の就業行動と婚姻率の低下」,小ア敏男・牧野文夫編著『少子化と若者の就業行動』,原書房 pp.123-149
鎌田健司(2008)「地方自治体の少子化対策」,兼清弘之・安藏伸治編『人口減少時代の社会保障』,原書房 pp.153-184
鎌田健司・小池司朗・菅桂太・山内昌和(2022)「都道府県別にみた人口増加率の要因分解:1950〜2015年(1) 総人口の分析結果」『人口問題研究』第78巻第1号(印刷中).
岩澤美帆, 菅桂太, 鎌田健司, 余田翔平(2021)「市区町村別合計出生率の推定―全国および都道府県を標準とした間接標準化法による試み―」『人口問題研究』第77巻第4号,pp.316-334.
鎌田健司・小池司朗・菅桂太・山内昌和(2020)「市区町村別にみた将来の人口増加率の要因分解」『人口問題研究』第76巻第4号,pp.488-509.
山内昌和・小池司朗・鎌田健司・中川雅貴(2020)「東京大都市圏と非東京大都市圏および全国の結婚出生力に対する人口移動の影響」『人口問題研究』第76巻第2号,pp.265-283.
鎌田健司・小池司朗・菅桂太・山内昌和(2020)「都道府県別にみた将来の人口増加率の要因分解」『人口問題研究』第76巻第2号,pp.240-264.
鎌田健司・小池司朗・菅桂太・山内昌和(2020)「地域別将来推計人口の精度評価―回帰モデルによる推計誤差の空間的特性の検証―」『人口問題研究』第76巻第1号,pp.41-66.
菅桂太・小池司朗・鎌田健司・石井太・山内昌和(2020)「日本の地域別将来推計人口からみた将来の死亡数」『人口問題研究』第76巻第1号,pp.20-40.
小池司朗・菅桂太・鎌田健司・岩澤美帆・石井太・山内昌和(2020)「日本の地域別将来推計人口からみた将来の出生数」『人口問題研究』第76巻第1号,pp.4-19.
鎌田健司・小池司朗・山内昌和(2019)「移動経歴と初婚発生に関するライフコース分析―系列分析(最適マッチング分析・回帰木分析)による類型化―」『人口問題研究』第75巻第3号, pp.192-215.
中川雅貴・山内昌和・菅桂太・鎌田健司・小池司朗(2018)「都道府県別にみた外国人の自然動態」『人口問題研究』第74巻第4号,pp.293-319.
IWASAWA, Miho and KAMATA, Kenji(2014) "Marriage preceded by pregnancy and women’s employment",Japan Labor Review, Number 4, Autumun.
岩澤美帆・鎌田健司(2013)「婚前妊娠結婚経験は出産後の女性の働き方に影響するか?」, 『日本労働研究雑誌』No. 638/September, pp.17-32.
守泉理恵・鎌田健司(2013)「主要先進諸国の将来人口推計に関する国際比較」, 『人口問題研究』第69巻第3号, pp.27-47.
鎌田健司(2013)「地域の就業・子育て環境と出生タイミングに関する研究−マルチレベルモデルによる検証−」『人口問題研究』第69巻第1号, pp.42-66.
鎌田健司(2011)「多様化する次世代育成支援対策―前期行動計画の事業実績評価と政策波及パターンの測定―」『人口問題研究』第67巻第4号, pp.39-61.
鎌田健司(2010)「地方自治体における少子化対策の政策過程−「次世代育成支援対策に関する自治体調査」を用いた政策出力タイミングの計量分析−」『政経論叢』第78巻第3-4号,(編)明治大学政治経済学部 pp.213-242.
鎌田健司・岩澤美帆(2009)「出生力の地域格差の要因分析:非定常性を考慮した地理的加重回帰法による検証」『人口学研究』第45号,日本人口学会,pp.1-20.
鎌田健司(2021)「コロナ禍の社会への影響 人口統計からみた現状と展望」『JIR常陽産研ニューズ』常陽産業研究所, (368) pp.6-9.
KAMATA,Kenji,Shiro KOIKE, Keita SUGA,and Masakazu YAMAUCHI,(2021)"Demographic Components of Future Population Growth Rates by Prefectures in Japan: Supplementary Materials", IPSS Working Paper Series (E) (32) pp.1-38.
鎌田健司(2019)「地方行政のためのGIS 第3回 GISを用いた施設の適正配置の考え方と適用例」『ESTRELA』公益財団法人統計情報研究開発センター, (309) pp.44-47.
小池司朗・小山泰代・菅桂太・鎌田健司・大泉嶺・中川雅貴・西岡八郎・山内昌和(2019)「都道府県別世帯数の将来推計(2015年〜2040年)」『厚生の指標』厚生労働統計協会, 66(11), pp.35-44.
小池司朗・鈴木透・菅桂太・鎌田健司・小山泰代・貴志匡博・大泉嶺・西岡八郎・江崎雄治・山内昌和(2019)「地域人口の将来動向:日本の地域別将来推計人口(平成30(2018)年推計) 」『厚生の指標』厚生労働統計協会,66(1), pp.33-40.
鈴木透, 小池司朗, 菅桂太, 小山泰代, 鎌田健司, 大泉嶺, 西岡八郎, 山内昌和(2018)「全国世帯数の将来推計」『厚生の指標』厚生労働統計協会,65(15) pp.36-41.
鎌田健司(2017)「人口学からみた地域の少子化対策」『季刊中国総研』公益社団法人中国地域総合研究センター,21-4(81), pp.1-12.
金子隆一・石川晃・石井太・岩澤美帆・佐々井司・三田房美・守泉理恵・別府志海・鎌田健司(2012)「日本の将来推計人口(平成 24 年 1 月推計)―推計手法と結果―」『厚生の指標』厚生労働統計協会,59(13), pp.32-40.
鎌田健司・小池司朗・山内昌和(2016)「居住地域の縮小と再編に関する地理学的分析」東京大学空間情報科学研究センター共同研究報告書, pp.1-23.
鎌田健司(2016)「超少子高齢化人口減少社会」『建築雑誌』日本建築学会, 131(1679), pp.24-25.
鎌田健司(2013)「30 代後半を含めた近年の出産・結婚意向」国立社会保障・人口問題研究所 Working Paper Series (J)(7), pp.1-22.
鎌田健司(2012)「依然として高い結婚・出産へのハードル―第14回出生動向基本調査からみる結婚・出生行動」『健康保険』健康保険組合連合会,2月号, pp.14-21.
IWASAWA, Miho, Ryuichi KANEKO, Kenji KAMATA, James RAYMO and Kimiko TANAKA (2010)"Explanations for the fertility reversal after 2005 in Japan", CDE Working Paper (2010-11), pp.1-39.
*なお各年の
事業年報にも個人の業績がまとめられています。